マルチプル法とは？類似企業比較で企業価値を算定する方法

マルチプル法とは

マルチプル法（類似企業比較法）は、類似する上場企業の株価指標（マルチプル）を参考に、対象企業の価値を算定する手法です。

考え方はシンプル： 「同じような事業を営む上場企業がEBITDAの8倍で評価されているなら、この会社もEBITDAの8倍程度だろう」

M&Aの実務では、DCF法と並んで最もよく使われる手法です。

主要なマルチプル指標

EV/EBITDA倍率（最もよく使われる）

企業価値（EV）÷ EBITDA

• 資本構成の影響を排除できる
• 会計方針（減価償却方法）の違いも吸収
• M&Aの価格交渉で最も頻繁に参照される

PER（株価収益率）

株価 ÷ 1株あたり純利益

• 上場企業の株式評価で広く使われる
• 資本構成（借入の多寡）の影響を受ける
• 非上場企業のM&Aではあまり使われない

PBR（株価純資産倍率）

株価 ÷ 1株あたり純資産

• 資産の含み損益を反映しない
• 銀行・不動産など資産型ビジネスで参照される
• M&Aの価格交渉ではほとんど使われない

EV/Revenue（PSR）

企業価値（EV）÷ 売上高

• 赤字企業でも使える
• SaaS・プラットフォーム型ビジネスの評価に多用
• 収益性の違いを反映しないのが弱点

EV/EBITDAが最も使われる理由

M&AではEV/EBITDAが事実上の標準指標です。理由は3つ。

1. 企業全体の価値（EV）ベース

PERは株主価値ベースですが、EV/EBITDAは企業全体の価値（株主+債権者）ベースです。M&Aでは会社全体を買うため、EVベースの方が適切です。

2. 減価償却の影響を排除

EBITDAは減価償却費を加算するため、設備投資のタイミングや償却方法の違いを吸収します。業種が同じでも工場の新旧で利益が変わる問題を回避できます。

3. 税制の影響を排除

各国の法人税率の違いを排除できるため、クロスボーダーM&Aでも使えます。日本国内でも、税効果会計の影響を受けません。

類似企業の選び方

マルチプル法の精度は、類似企業の選定にかかっています。

ステップ1：ロングリスト（15〜30社）

業種分類（日経中分類やGICS）でスクリーニングします。

ステップ2：ミドルリスト（8〜12社）

以下の基準で絞り込みます：

• 事業モデルが類似（BtoB/BtoC、ストック/フロー等）
• 顧客セグメントが近い
• 地域性（国内市場向け同士等）

ステップ3：ショートリスト（4〜7社）

財務指標で最終絞り込み：

• 売上規模：対象企業の0.3倍〜3倍
• EBITDAマージン：±5ポイント以内
• 成長率：同方向（成長 or 安定 or 縮小）

除外すべき企業：

• 赤字で倍率が算出不可
• MBO・TOB予定で株価が歪んでいる
• 業態転換中で過去データが参考にならない

適用時の調整

類似企業の倍率をそのまま適用するのではなく、以下の調整を行います。

非上場ディスカウント

非上場企業は株式の流動性が低いため、上場企業の倍率から20〜40%のディスカウントを適用するのが一般的です。

コントロールプレミアム

買収で経営権を取得する場合、少数株主持分の評価より高い価格を払うのが通常です。上場企業のTOB事例では、市場株価に対して20〜40%のプレミアムが付くケースが多いです。

成長率の差異調整

対象企業の成長率が類似企業群の平均と大きく異なる場合、倍率を調整します。成長率が高ければ倍率を上方に、低ければ下方に調整します。

マルチプル法の限界

1. 完全に同じ企業は存在しない — 類似企業の選定に主観が入る
2. 市場環境に左右される — 株式市場が過熱していると倍率も高くなる
3. 将来の変化を直接反映しない — 過去の実績ベースの評価
4. データの入手 — 非上場の中小企業同士の取引データは公開されていない

これらの限界を補うために、DCF法とのクロスチェックが重要です。

まとめ

• マルチプル法は類似企業の倍率を参考に企業価値を算定する手法
• M&AではEV/EBITDA倍率が事実上の標準指標
• 類似企業の選定が精度を左右する（3段階の絞り込み）
• 非上場企業には流動性ディスカウント（20〜40%）を適用
• ValSimではEBITDA倍率法で業種別の標準倍率を自動適用し、企業価値のレンジを表示する