DCF法とは？計算例付きでわかりやすく解説【無料ツールで実践】

DCF法とは

DCF法（Discounted Cash Flow法）は、企業が将来生み出すフリーキャッシュフロー（FCF）を現在価値に割り引いて企業価値を算定する手法です。

M&Aの実務では、EBITDA倍率法と並んで最もよく使われる算定手法です。特に事業計画がしっかりしている企業や成長企業の評価に適しています。

基本的な考え方：

「今もらえる100万円」と「5年後にもらえる100万円」では、今もらえる方が価値が高い。この時間価値を考慮して、将来のキャッシュフローを「今の価値」に換算するのがDCF法です。

DCF法は4つのステップで計算します。

将来5〜10年間のFCFを予測します。

FCF = NOPAT + 減価償却費 − 設備投資 − 運転資本増加

NOPATは「税引後営業利益」で、以下のように計算します：

NOPAT = EBIT ×（1 − 税率）= （EBITDA − 減価償却費）×（1 − 税率）

※ EBITDAに直接税率を掛けると、減価償却費のタックスシールド（節税効果）が二重計上されるため、必ずEBIT（=EBITDA−D&A）ベースで課税します。

将来のCFを現在価値に割り引くための利率を設定します。WACC（加重平均資本コスト）を使います。

中小企業のM&Aでは、WACCの目安は**8〜15%**程度です。リスクが高い企業ほどWACCが大きくなります。

なお、WACCの構成要素であるリスクフリーレート（日本国債10年利回り）は金利環境によって変動します。2026年時点では1.0〜2.5%程度（参考値）まで上昇しており、低金利期と比べてWACCが高めに算出される傾向があります。試算時は現在の金利水準を確認した上でパラメータを設定してください。

予測期間後の企業価値を算定します。2つの方法があります。

永久成長率モデル（Gordon Growth Model）：

TV = 最終年度FCF ×（1 + 永久成長率）÷（WACC − 永久成長率）

永久成長率は通常0.5〜2.0%（名目GDP成長率以下）に設定します。

Exit Multiple法：

TV = 最終年度EBITDA × Exit倍率

EBITDA倍率法とのクロスチェックとして使われます。

各年度のFCFとターミナルバリューを割り引いて合計します。

EV = Σ（FCFₜ ÷（1+WACC）ᵗ）+ TV ÷（1+WACC）ⁿ

C社（IT企業）の場合：

前提条件：

この例では、ターミナルバリューがEVの約67%を占めています。ターミナルバリューの比率が高い場合は、予測期間の延長や前提の見直しを検討すべきです。

長所：

短所：

推奨アプローチ： まずEBITDA倍率法で概算を出し、DCF法でクロスチェックする。両方の結果が近ければ信頼性が高まります。